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    シュナイダーエレクトリック、アット東京のデータセンターへ水冷空調機27台導入決定

    • 既存空調スペースにおいて、今までの2倍の冷却能力を提供可能
    • 電源保護、データセンターインフラ管理ソフトウェアに新たに空調機を加え、さらにエネルギー、コスト効率の高いデータセンターに貢献
    エネルギーマネジメントおよびオートメーションにおけるデジタルトランスフォーメーションのリーダーであるシュナイダーエレクトリックは、株式会社アット東京(本社:東京都江東区、代表取締役社長:中村晃、以下「アット東京」)が運営する中央センター(CC1)に当社のデータセンター向け空調機「Uniflair LE Chilled Water HDCVシリーズ」27台の導入が決定したことを発表します。過去には、当社の電源保護製品、DCIM(データセンターインフラ管理)ソフトウェアなどをご導入いただいており、今回の空調機により、データセンターのエネルギー効率化を実現する幅広いシステムを採用いただくことになります。

    クラウドサービスの急速な進化やでデジタルコンテンツの増加、また、さまざまな環境におけるIoTやビッグデータ活用等でデータセンターの需要は高まっています。それに伴い、データセンターの事業もより多様性のあるITインフラやビジネスモデルへ移行するとともに、運用やエネルギーなどのさまざまな面でコストの削減や最適化、効率化が課題となってきています。特にデータセンターのエネルギー使用の中でも空調機がしめる割合は45%*ととても高く、空調機の効率化は重要な課題であり、新たな対策が求められています。 
    *出典: APC ホワイトペーパー#114 「エネルギー効率の高いデータセンターの構成」

    アット東京のCC1は、約14万平方メートルという総床面積により高い拡張性を誇っています。今後より高負荷ユーザーに対してもエネルギー、コスト効率の高いサービスを提供していくために、空調機の一部入れ替えを検討していました。そこで、既存スペースの改修をすることなく冷却能力を2倍に向上させることができることからUniflairの導入を決定しました。

    今後もシュナイダーエレクトリックは、空調設備をはじめ、DCIM(データセンターインフラ管理)などにより、アット東京をはじめデータセンターのエネルギー効率化、運営効率化に貢献します。

    ■「Uniflair LE Chilled Water HDCVシリーズ」の主な特徴

    ●最新のECファンの採用による高効率と低騒音を実現
    Uniflair LE Chilled Waterは従来より、ファンスピードの設定によって固定運転や自動制御が可能な最新ECファンを採用しています。HDCVシリーズにも同様の最新ECファンを採用し高効率と低騒音の両方を実現しています モーターは高度な技術を集約し、コンパクト化と省電力性を兼ね備えています。また最適化されたファンの羽根の形状は空気が通過する際の通過音を低減します。

    ●中温冷水にも対応
    従来の運用環境での最適化はもちろんのこと、最新のASHRAE(アメリカ暖房冷凍空調学会)のガイドラインに沿ったデータセンター室内を高い温度帯で運用する際に、最も高効率になるよう設計されているため、幅広い温度帯での運用が可能です。

    ●シミュレーションツール
    先進的なシミュレーションツールも準備しており、ラックあたりの発熱量、IT機器が冷却に必要とする風量、空調機や部屋の仕様等を入力し、冷却可能かのシミュレーションや、3DでITラックの取り巻く空気の流れや、温度を分かりやすくシミュレーションする各種ツールをつかって提案する事が可能です。

    詳細は、下記をご覧ください。
    http://catalog.clubapc.jp/pdf/cooling/uniflair-hdcv_1606.pdf

    Schneider Electricについて
    Schneider Electricは、ビル、データセンター、基盤インフラ、産業に向けたエネルギーマネジメントとオートメーションの「デジタルトランスフォーメーション」を推進しています。
    世界100ヵ国以上で事業を展開し、電力管理(低・高電圧およびセキュアパワー)とオートメーションシステムの分野で名実ともに業界のリーダーです。エネルギー、オートメーション、ソフトウェアを組み合わせ、統合された効率化システムを提供します。
    当社のグローバルなエコシステムの中で、当社のオープンプラットフォームを活用しさまざまな企業や開発者コミュニティと連携することで、リアルタイム管理や高効率な運用を実現します。
    私たちは当社をとりまく素晴らしい人々やパートナーに支えられ、そして技術革新・多様化・持続可能性へのコミットメントを通して、いつでも、どこでも、だれにでも「Life Is On」を実現します。

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